新潟青年会議所は、
“ 我が都市（ まち） にいがた” を
明るく住みよい活力のある都市とするために
地域開発運動や国際交流活動を通じて
社会に奉仕・貢献しています。
会議所では新潟の広域圏・都市を考える委員会や
国際問題を考える委員会等が設けられ、
将来に向けた新潟のあり方、都市のあり方を
様々な方面から検討し、考えながら、
行政・市民に働きかけ、事業活動を展開しています。
「地域の課題に向き合い、未来を切り拓くために、新潟青年会議所では様々な取り組みを行ってきました。
愛する新潟を、よりすばらしいまちへ発展させるために新潟青年会議所は設立以来65年以上、様々な活動を行っています！
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新潟まつり パレード警備
新潟まつりの期間中は、多くのメンバーが警備を務めています。
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新潟まつり 手づくり子どもみこし
入会してから最初に皆さんが携わる、最初の大きな事業が「手づくり子どもみこし」です。
理事メンバー
理事長
吉田謙佑
直前理事長
松原直章
監査執行役
髙杉龍司
監査執行役
宇尾野伸
副理事長
渡部裕二
副理事長
寺井翔吾
副理事長
高坂康弘
専務理事
阿部雅幸
室長
北澤昂也
室長
栗原悠祐
室長
山田衛
事務局長
北山達也
出向理事
瀧澤尚朗
出向理事
渡邉航
会員資質向上会議
議長
井浦義太
会員研修委員会
委員長
佐藤亮介
組織力強化委員会
委員長
迫田義也
ブランディング委員会
委員長
明間 直
郷土人財育成委員会
委員長
木山勝平
コミュニティ連携委員会
委員長
古川和磨
地域協働委員会
委員長
堀川法彦
国際連携委員会
委員長
梶原圭一郎
ネットワーク構築委員会
委員長
中川一也
JC 継承委員会
委員長
輪倉大流
渉外委員会
委員長
堀 隼人
財政規則審査会議
議長
石崎雅之
総務委員会
委員長
澤野雅俊
主な活動紹介
新年会
新入会員 仮入会
花見の会
シニア現役ゴルフコンペ
家族会
新潟市長選挙に伴う公開討論会
新潟まつり
ＳＤＧｓ推進事業
わんぱく相撲
月見の会
納涼会
70周年記念事業階段アート
メンバーの活動
新潟JC 野球部
新潟JC サッカー同好会
新潟JC バスケットボール同好会
新潟青年会議所ノーサイドクラブ
新潟JC 海釣り同好会
新潟JC ソフトボール同好会
ゴルフ同好会
麻雀同好会
サウナ同好会
茶道同好会
JCを経験した有名人たち
- コフィー・アナン( ガーナ)
- 第7代国連事務総長。2001年、国際連合と共にノーベル平和賞を受賞
- ジャック・シラク( フランス)
- フランス第5共和制の第5代大統領
- ビル・クリントン( アメリカ)
- アメリカ合衆国の第42代大統領。
- ビル・ゲイツ（アメリカ）
- マイクロソフト創業者
- 麻生 太郎
- JCI飯塚、元日本青年会議所会頭、第92代内閣総理大臣
- 牛尾 治朗
- JCI東京、元日本青年会議所会頭、現ウシオ電機会長
- 小泉 純一郎
- JCI横須賀、第87、88、89代内閣総理大臣
- 森 喜朗
- JCI小松、第85、86代内閣総理大臣
- 千 玄室
- JCI京都、元日本青年会議所会頭、裏千家今日庵第15代家元
- 服部 禮次郎
- JCI東京、元日本青年会議所会頭、セイコー名誉会長
よくある質問
青年会議所の英訳が「JuniorChamber」である為、この頭文字をとって、青年会議所をJCと呼んでいます。
青年会議所を他の団体から区別する最大の特徴は年齢制限にあります。新潟青年会議所におきましては、年齢が20歳から40歳までであり、何よりも「品格のある青年」でなければなりません。また、役員・組織・事業等の「単年度制」、そして会員は自分の住んでいる地域、または職場のある都市の青年会議所に所属することなどが主な特徴です。
年齢が満20歳から37歳（2018年度入会は昭和55年1月1日生以降）までであり、男女を問わず「品格のある青年」の方であればどなたでも入会可能です。但し、「反社会的勢力でないことの表明・確約に関する誓約書兼照会同意書」に署名いただく必要があります。
入会可能です。近年の会員構成は会社経営者（自営業含む）及びそれに準ずる方が約6割、会社員の方が約4割となっています。
新潟青年会議所では単年度制の事業年度で運営している関係上、毎年同じ事業は行いません。例外として新潟まつりの「手づくり子どもみこし」の運営は毎年行っており、新潟の夏の風物詩に欠かせないものとなっています。また、創立65周年の際には記念事業の一環として、夏のやすらぎ提に台船を浮かべ、アーティストをお招きし、ライブを行う【PEACE BANK】という事業を行いました。また、近年様々なところで耳にするようになった【SDGs】についても推進事業を多く行っています。近年は、シェアリングエコノミーに関する活動や新型コロナウイルスに関わり誤解を受けている方々へメッセージを送る【ブルーエールプロジェクト】など、新型コロナウイルスにより生じた社会課題に取り組む事業などを行いました。